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白尾, 裕志 ; Shirao, Hiroshi
出版情報: 高度教職実践専攻(教職大学院)紀要.  6  pp.13-31,  2022-03-15.  琉球大学大学院教育学研究科
概要: 1960年代の後半から課題となっていた低学年教育の在り方は,1980年代中期には継続されてきた「合科的な指導」に加えて,低学年の児童の発達段階を踏まえながら,新教科構想を含めた社会科及び理科統廃合がその中心となっていた。 低学年の社会科と理 科の指導上の課題が指摘される一方で,低学年の社会科と理科の統廃合には慎重な意見や批判もある中で文部省は教育課程の改善の動きに合わせて,低学年教育の検討を進めた。 1986年7月に「小学校低学年の教科構成の在り方について(審議のまとめ)」が出され,新教科となる生活(仮称)が示されると,低学年教育の動きが早まった。同年10月の教育課程審議会の「中間まとめ」で,新教科の生活科(仮称)の新設に伴い,低学年の社会科と理科の「統合」が示された。1987年11月には教育課程審議会の「審議のまとめ」が発表され,低学年の社会科と理科の「廃止」を前提に生活科(仮称)の新設の方向が出された。 本論では,まず,生活科の新設をめぐって低学年の社会科と理科が「統合」から「廃止」になった経緯を探ることで,低学年の社会科と理科の廃止によって成立した生活科の理念を明確にした。続いて,その理念に基づく生活科の実践上の課題とその対応で「気付き」が見直されていく過程を明らかにして,「知的な気付き」として,生活科における「認識」が再確認されていったことについて考察した。 続きを見る
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片桐, 功 ; Katagri, Isao ; 白尾, 裕志 ; Shirao, Hiroshi ; 金城, 満 ; Kinjo, Mitsuru
出版情報: 高度教職実践専攻(教職大学院)紀要.  6  pp.83-96,  2022-03-15.  琉球大学大学院教育学研究科
概要: 国立教員養成大学・学部,大学院,附属学校の改革に関する有識者会議による「報告書」では,教職大学院での学修についての「成果の提示」について課題があることが指摘された。2020年度の後期選択科目「校内研修組織の実践と課題」では,修了生による本学 での学修成果の提示について,学校現場での取組を話題提供してもらうことで院生と共に考えた。修了生が理論と実践の往還を実現する過程を院生と共に学ぶことで,本学での学修成果の提示について実践的に示唆した。 続きを見る
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仲田, 育伸 ; 伊藤, 誠 ; 与那国, 賢一 ; 里井, 洋一 ; 白尾, 裕志
出版情報: 研究紀要 — University of the Ryukyus Junior High School.  pp.17-30,  2021-03-31.  琉球大学教育学部附属中学校
URL: http://hdl.handle.net/20.500.12000/48827
概要: 紀要論文
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白尾, 裕志 ; Shirao, Hiroshi
出版情報: 高度教職実践専攻(教職大学院)紀要.  5  pp.13-25,  2021-02-28.  琉球大学大学院教育学研究科
URL: http://hdl.handle.net/20.500.12000/48168
概要: 1951年の学習指導要領によって小学校に「教科以外の活動」の時間が創設された。\n 1951年の学習指導要領におけるクラブ活動には次の二点の特徴があった。\n① 教科以外の活動の時間について特定の時数や時間帯及び学校全体の時間に占める比率を 明示しない。\n② 学年を特定せずに低学年での取組も示唆した「学級を単位としての活動」として位置付けた。\n 1947年の学習指導要領にあった自由研究でのクラブ活動が「学級を単位としての活動」として位置付けられていた。次の改訂にあたる1958年の学習指導要領改訂では,クラブ活動は「学級を単位としての活動」ではなく,児童会活動,学級会活動とは独立して示されたが,「特に改訂された点ということはできない」とされた。また,1959年と1964年には1951年の学習指導要領における「学級を単位としての活動」が誤植であるとの指摘がされ,1951年の「学習指導要領一般編」の責任者であった木宮乾峰はそれを認めた。しかし当時の資料を確認すると1951年の学習指導要領におけるクラブ活動の「学級を単位としての活動」は誤植や誤りではなく,「学習指導要領一般編」の責任者であった木宮乾峰を中心に文部省として組織的にも構想されていたことがわかる。本論では木宮乾峰のクラブ活動構想について考察した。
紀要論文
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村吉, 優子 ; 白尾, 裕志 ; 村上, 呂里 ; Murayoshi, Yuko ; Shirao, Hiroshi ; Murakami, Rori
出版情報: 高度教職実践専攻(教職大学院)紀要.  5  pp.113-131,  2021-02-28.  琉球大学大学院教育学研究科
URL: http://hdl.handle.net/20.500.12000/48192
概要: 教職大学院では教科領域の学修の充実が求められている。教科領域での学修が課題解決実習を充実させ,理論と実践の往還を実現する過程を実践者の大学院での取組から明らかにする。実践者が理論及び実践における先行研究を理論的に把握し,実践化するための応用 力を駆使して,子どもの豊かな読みの世界につながる子どもの認識と表現を実践的に示した。
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仲田, 育伸 ; 中村, 謙太 ; 伊藤, 誠 ; 里井, 洋一 ; 白尾, 裕志
出版情報: 研究紀要 — University of the Ryukyus Junior High School.  pp.25-34,  2020-03-31.  琉球大学教育学部附属中学校
URL: http://hdl.handle.net/20.500.12000/46652
概要: 紀要論文
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白尾, 裕志 ; Shirao, Hiroshi
出版情報: 高度教職実践専攻(教職大学院)紀要.  4  pp.121-133,  2020-03-06.  琉球大学大学院教育学研究科
URL: http://hdl.handle.net/20.500.12000/45633
概要: 次期学習指導要領は小学校では2020年度から,中学校では2021年度からの完全実施となる.各学校や教育委員会では完全実施に向けた研修等に力を入れ始めている.「社会に開かれた教育課程」「主体的・対話的で深い学び」「カリキュラム・マネジメント」 等の複数の概念から成る学習指導要領は,地域との連携・協働を基に計画,実践,評価を通した教育課程の改善を軸に学校教育の充実を図るものである.次年度以降の完全実施に向けて学習指導要領そのものの理解と準備について,目指す資質・能力の育成を踏まえた各学校の教育目標の明確化の手立てと教科等横断的な視点に立った資質・能力の育成を中心に本学のアドバイザリースタッフ派遣事業で行ってきた.本論では沖縄県教育庁島尻教育事務所が主催する管理職等研修会と宜野湾市立普天間第二小学校での取組を手掛かりに行った実践を基に成果と課題を示す.
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白尾, 裕志 ; Shirao, Hiroshi
出版情報: 琉球大学教育学部紀要=Bulletin of Faculty of Education University of the Ryukyus.  pp.253-270,  2020-09.  琉球大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/20.500.12000/47088
概要: 社会科は1947 年の創設直後から,道徳教育の振興との関わりからその改善を問われてきた。「道徳教育振興に関する答申」(1951 年1月4日)では,学校の教育活動全体を通じて行う道徳教育の全面主義が確認され,学習指導要領での「社会科の意義」と して示された。「社会科の改善に関する教育課程審議会答申」(1953 年8月7日)では,社会科の教科としての特質を踏まえた問題解決学習の過程での道徳性の育成が明確化された。この二つの答申によって,その後の教育課程審議会にどのような影響が出たかについて,「文部時報」等の文部省側の文献を中心に明らかにしていき,社会科が学習指導要領として整理される過程で明らかになった特設道徳に伴う社会科の変化について考察する。
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玉城, 健一 ; 中村, 謙太 ; 仲田, 育伸 ; 里井, 洋一 ; 白尾, 裕志
出版情報: 研究紀要 — University of the Ryukyus Junior High School.  pp.21-28,  2019-03-31.  琉球大学教育学部附属中学校
URL: http://hdl.handle.net/20.500.12000/46001
概要: 紀要論文
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小林, 稔 ; 白尾, 裕志 ; 小島, 哲夫 ; 土屋, 勢子 ; 名嘉, 信祐 ; 中山, 睦子 ; 世嘉良, 基 ; Kobayashi, Minoru ; Shirao, Hiroshi ; Kojima, Tetsuo ; Tsuchiya, Seiko ; Naka, Shinyu ; Nakayama, Mutsuko ; Yokaryo, Motoi
出版情報: 高度教職実践専攻(教職大学院)紀要.  3  pp.19-30,  2019-03-01.  琉球大学大学院教育学研究科
URL: http://hdl.handle.net/20.500.12000/44410
概要: First objective of this research is to identify the level of understanding of the new national curriculum guidelines amo ng the teachers in primary and junior high schools in Okinawa Prefecture and collection of foundational data for the future teacher training by comparative verification of the state of recognition of the content and methods in the new national curriculum guidelines, with distinction to school type (primary or junior high school) and area (mainland Okinawa and outlying islands).Second objective is to examine how the difference of being in charge of extracurricular activities or not is affecting the recognition of the content and methods in the new national curriculum guidelines. Questionnaires has been collected from 793 primary and junior high school teachers from all around Okinawa Prefecture (with the response rate of 48.4%)According to the result of the analysis no difference between schools or areas has been observed in the awareness and recognition of the content and methods in the new national curriculum guidelines. However, with respect to the level of understanding of in-school training opportunities and special education, statistically significant gap has been detected between the primary schools and junior high schools. Furthermore, primary school teachers, who are in charge of extracurricular activities had high ratio of “true” answers in the following 2 questions: “I aim to enhance experimental activities” and “I try to organise the curriculum that put emphasis on cooperation with the local area”. Additionally, the level of understanding about inclusive education and reasonable accommodation with regard to special education was statistically significantly higher among teachers from outlying islands rather than those from mainland Okinawa. It is suspected that small size class on the outlying islands might be influential. The foundational data on the comprehension of the new national curriculum guidelines collected at this time, is to be examined comparatively with the outcome of similar survey, which is planned to be conducted after the full implementation of the new national curriculum guidelines.
紀要論文
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